バイク好きでも知らない買取の新常識

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バイクマニアも意外に知らない

買取の知識・新常識

バイクに詳しい人でも、実は知らないことが多いバイクを買取ってもらう際のアレコレ。例えば、カスタム車は高く売れないと思い込んでいたり、どこに売っても買取価格はあまり変わらない…と思っていたりしませんか? そんなバイク買取の基礎知識をおさらいしましょう。

ここが買取価格の分かれ道!評価のしかたを動画で紹介

バイクの買取業者はどんなポイントをチェックして査定価格を出しているのでしょうか。書類、外装からエンジン、計器類、フロントまわり、リアまわり、フレームや燃料タンクなど、どんなところをどんな判断基準でチェックしているのか、実際に行われるバイクの査定、評価の方法を流れに沿って細かくご紹介。

買取してもらえる条件・してもらえない条件

買取ってもらえないバイクとはどんなバイクなのでしょう? 不動車・故障車、事故車・水没車・炎上車・スクラップ、違法改造車、車検切れ・ナンバープレートなし、未成年・ローン未完済などのバイクの買取可否や、可能な場合の条件、また実際の事故車の買取事例なども紹介。さらに高く買取ってもらうためのコツも解説します。

業者によって買取額に差がある理由

同じバイクでも買取業者によって買取価格に差があります。それはなぜなのでしょう。 買取額の基準となるオークション相場の話、オークションだけに頼らない業者の場合、買取額にどう影響するのか、また買取価格が低くなってしまう業者とはどんな業者なのか解説します。

元運営者が語る!一括査定サイトは利用すべきか

今ではすっかり当たり前になったバイク買取の一括査定サービス。一度に複数の業者からの査定情報を得られる便利なサービスです。でも、ちょっと待ってください。そのサービスにデメリットはないのでしょうか? 元一括査定サイト運営担当者が、運営経験にもとづいてサービスを利用する上での注意点を指摘します。

どこまで買取ってもらえる?
この改造でトクする人、ソンする人

愛車を自分好みに改造(カスタム)していくのは、バイク好きにはたまらない幸せ。とはいえ、いざ売却する際に買取価格に響くのは仕方ないか…と諦めている方も多いでしょう。 ここでは、「こんな改造でもいいの?」という高値がつく改造と、これは買取額が安くなってしまうかも…という改造の例を実際のカスタム画像とともに紹介します。

バイクの買取と下取りはどう違うのか?

バイクを手放そうと考えた時、愛車を買取専門業者などで売却するべきか、それともバイクの販売店へ下取りに出すべきか、バイクに詳しい人でも必ず正解を出せるとは限りません。そこで、まずはバイクの買取と下取りの違いを理解して、自分にとってどちらが適しているのか考えるためのヒントにしていきましょう。

買取専門業者と販売店のどちらにバイクを売るべき?

バイクの買取を専門的に扱っているバイク買取専門業者と、中古バイクの下取りやバイクの店頭販売などを行っている販売店では、中古バイクの査定を行うにしてもそれぞれに基準や特徴があります。バイクの売却先を選ぶためのポイントとして、買取専門業者と販売店の違いや仕組みをしっかりと理解しておきましょう。

買取専門業者と個人売買を比較

買取業者と個人売買はどちらがよいかお悩みの方も多いことでしょう。重要なのは、それぞれにどんな特徴やメリット・デメリットがあるかをしっかり理解した上で、ご自身がより納得できるのはどちらかという観点で選ぶこと。買取業者と個人売買の違いについてとりまとめてみましたので、ぜひ参考にしてみてください。

対応エリアが広いバイク買取業者を選ぶべき理由

より高値でバイクを売却したいのであれば、全国対応の大手買取業者がお勧め。大手ならではのスケールメリットを活かして、買取したバイクを一番高い値段で流通させることのできるルートを選ぶことができ、ひいてはより高額な買取価格を提示してもらえる可能性が高くなるからです。

ただし、全国対応とうたっていても、対象外エリアがあったり地域によってサービスにバラつきがあるといったケースもあるので要注意。加えて、出張査定や各種の手続きなどは無料でサポートしてくれるのか、買取の際はリアルタイムの相場に基づいた金額を提示してくれるのかといった点も重要になってきます。

バイク買取でもクーリングオフで契約無効を訴えられる?

買取業者へバイクを引き取ってもらったものの、買取価格に納得していなかったり、強引に押し切られてバイクを売ってしまったりした場合、クーリングオフによって買取契約を無効化することが可能です。悪徳業者に騙されないためにも、まずはクーリングオフの仕組みや対象となる条件について確認しておきましょう。

バイク売却時の保険の取り扱い

自賠責保険に関しては、売却するバイクが250cc以下の場合と、251cc以上の場合で対応が大きく異なってきます。車検が不要の250cc以下のバイクは、売却に伴い自賠責保険を解約し、解約返戻金を受け取れます。対して251cc以上のバイクは、車検期間と自賠責保険の期間が連動しているため、解約せず次のオーナーに譲り渡すという慣習になっています。

任意保険はバイクの排気量に関係なく、バイクを手放した時点で解約することが出来ます。ただし、次のバイクにすぐ乗る場合は解約せずに「車両入替」、一旦間を開けた後に再開する場合は「中断」の手続きによって、以前の割引等級を維持することができます。

悪徳業者によるトラブルと判別方法

残念ながらバイク買取業界にも、いわゆる悪徳業者というものは存在しており、トラブル事例も多数報告されています。そうした手合いと関わらないようにするためには、まず、敵がどのようなやり口を行ってくるのかを、予め知っておくことが重要になります。

悪徳業者は最初に買取相場よりも高い金額を提示して依頼者を惹き付けておき、後から金額を大幅に下げるというのを常套手段としています。そうした手口やパターンを知っておき、また悪徳業者かどうかを見分けるポイントを押さえておくことで、トラブルを回避できる可能性は高くなります。

車検の切れたバイクでも高く買い取ってもらえる?

バイクの売却を考える時、車検が切れているからと心配する人は少なくないようです。しかし、実際は車検が残っているか切れているかはそこまで買取価格に影響しません。ただし、車検切れバイクで公道を走ると道交法違反となるため、販売店へ持って行くより、買取業者に自宅まで取りに来てもらうことがおすすめです。

バイクの走行距離と買取金額の関係

バイクの買取を依頼する際、車種や年式、外観のコンディションなどとともに、買取額を左右する要素となるのが、走行距離です。同じ車種、同じ年式、同等のコンディションであれば走行距離の少ない方が、より高値になりやすい傾向にありますが、走行距離はあくまで買取価格を決定する要素のひとつであり、他の様々な要素が影響するということを覚えておいてください。また、傾向として初年度登録から2~3年、走行10,000km以下の場合は高値となる可能性大。逆に30,000kmを超えると、それ以上多くなっても、買取査定にあまり大きく影響しないという傾向もあり。また大型車の場合、走行距離の影響は小型・中型車よりも小さくなるという感じです。

流通しているバイクの種類

バイクの種類というものは実に様々。エンジンの排気量という視点から見ても、50ccの原付から2000cc以上の超大型車両まであります。またバイクには車両のジャンルという区分けがあるのも特色。主なものとして、カウルレスでオーソドックスな形状の「ネイキッド」。126cc以上の排気量を持つ「ビッグスクーター」。ハーレーダビッドソンなどに代表する「アメリカン(クルーザー)」。未舗装路の走行を目的にした「オフロード」。スポーツ性能を重視した「レーサーレプリカ/スーパースポーツ」などがあります。

持ち込み査定と出張買取の違いとは

バイクを売却する場合、買取業者に査定を依頼して買取金額を提示してもらうという手順を踏むことになりますが、その方法は大きく分けて2種類。持ち込み査定と出張買取があります。 持ち込み査定は売り主が自ら買取業者の拠点や店舗に車両を持ち込む方法。手間がかかり帰りの足を確保する必要はありますが、金額に納得いかない場合に買取を取りやめることが行いやすくなります。 出張買取は自宅や職場などに業者に出向いてもらって査定を受けるというやり方。依頼者側に手間はなく、故障車や不動車など自走困難な車両でも査定が受けやすくなります。一方で、金額に不満で売却を断った場合、業者が長時間居座るリスクも有り得ます。

バイクを高く売却できる時期

バイクを売却する時の買取価格は年式や走行距離、コンディション、その車種の人気などの要素に加え、売却する時期という要素にも影響されるという側面があります。改めて申し上げるまでもなく、バイクというものは天候や季節の影響を受けやすい乗り物。冬の時期は需要が大きく下がり、とりわけ降雪地ではその傾向が顕著になります。また梅雨の時期も然り。 逆に春先は季節的な要因とともに新年度に合わせ、新しい移動手段として購入したり、念願のバイクを購入するというケースが増えます。またゴールデンウイークや夏休みなどの長期休暇が獲得できる時期の前というのも、バイクの需要が高まります。

バイクの年式と買取相場の関係

バイクに限らず自動車や家電製品などでも言えることですが、そうした製品を売却しようとする場合、年式が新しければ新しいほど、高値がつきやすいという傾向があります。とりわけ現行モデルの場合、年式が1年変わるだけで買取価格が数万円単位で変動してしまうということもある程。この点には注意が必要です。 一方、生産中止となった絶版車の場合は、現行モデルに比べ、年式の影響を受けにくいという傾向があります。現行モデルのように買いたくなったらすぐ買えるというものではなく、タマ数も限られているので年式の差はさほど影響しないのです。

売値とおおよその相場

バイクを売却しようとする場合、気になるのは何と言っても、その売値が果たして幾らぐらいになるのかという点でしょう。とりわけ同程度の年式やコンディションの車両が、中古車として幾らで売られているかは気になるところですが、そこには販売店の利益が上乗せされているので、そのまま買取価格になるという訳ではありません。 大まかな目安として、バイクの買取価格は中古価格の40%というのがひとつの基準だと言われています。より条件がよければ60%程度、買取業者としてどうしても仕入れてたい車種の場合は80%まで向上するというケースもあり得ます。

バイクを売却したときの税金について

バイクを所有する場合、必ず課せられるのが税金です。ただし、なんとなくは理解しているつもりでも、詳細までは深く把握していないという方が多いのではないでしょうか。バイクを売却する際に必要な知識として、ぜひ理解を深めておいてください。まずは、バイクに関する税金についておさらいしておきましょう。バイクを所有する際に課せられる税金には、「自動車重量税」と「軽自動車税」があります。

自動車重量税とは

125cc以下のバイクには課税されず、126~250ccのバイクの場合は新車購入時に4,900円を支払い、中古車として購入した場合には支払い不要です。251cc以上のバイクの場合には新車購入時に加え、毎回の車検時に支払う仕組みです。金額はバイクの年式によって異なり、初年度登録から12年以内だと3,800円、初年度登録から13年以上で4,600円、初年度登録から18年以上になると5,000円になります。

軽自動車税とは

毎年4月1日時点でのバイク所有者(名義人)に課せられる、居住地の市区町村に納める税金です。排気量によって金額は異なり、90cc未満が2,000円、90cc~125cc未満は2,400円、125cc~250cc未満は3,600円、250cc以上は6,000円となります。

バイクを売却した後に税金が加算されるのはなぜ?

買取業者への売却の場合でも、バイク販売店への下取りでも、このケースは起こり得えます。端的に言えば、バイクを手放したのが4月1日以前か、それ以降かによって変わってきます。上記でご説明しています通り、バイクの軽自動車税は毎年、4月1日時点での所有者に課せられ、5月頃に納付を促す通知が届きます。例えば、4月の前半から半ば頃にバイクを売却して、名義変更などの手続きを完了していても、4月1日時点の所有者であった方に、軽自動車税が課せられてしまうのです。

バイクを売却すべきタイミング

率直に言えば、バイクを手放すことを決めたら、直ちに行動に移すというのがよいでしょう。とりわけ前述しました通り、4月1日をまたぐかどうかが、重要なタイミングとなります。3月末までに売却およびそれに伴う各種手続きが完了していれば、新年度の軽自動車税を支払わずに済むのです。

ただし注意すべき点として、買取を依頼する業者にとっても、3月末というのは年度末の繁忙期であるということを考慮しなければなりません。もちろん良心的な業者であれば、この点を考慮して手続きを行ってくれるはずです。

しかし、例えば3月末になって慌てて売却しようとしても、手続きが間に合わないということも十分に起こり得ます。繰り返しになりますが、バイクを売却するならなるべく早めに、特に3月に入っているのなら、可能な限り日数に余裕をもってというのが、注意すべきポイントになります。

なお、税金とは別の話になりますが、251cc以上のバイクの場合、車検の残り期間が多ければ多い程、買取査定がより高額となる期待が持てます。車検の残り期間が多い程、中古車として販売するにあたって、より売れやすくなるためです。この点でも「バイクの売却は、思い立ったら直ちに」という法則が当てはまります。

バイクを廃車にしたら税金は還付されるのか

「軽自動車税」はNo、「自動車重量税」に関してはYesということになります。繰り返しています通り、軽自動車税は4月1日時点の所有者が、居住地の市区町村に納める税金ですが、年度の途中でバイクを売却しても納入済みの軽自動車税の一部が返金されることはありません。ですので、これまた繰り返しています通り、バイクを手放すなら、4月1日までに手続きを完了すべきなのです。

一方、251cc以上のバイクに課せられる自動車重量税の場合、自分で廃車手続きを行うのであれば、支払い済の月額分がどの程度残っているかによって返金(還付)が行われます。ただしその金額は月あたり150円程度。また、ご自分で廃車手続きをするのではなく、買取業者への売却の場合は、還付金は戻りません。買取業者が、自動車重量税の残り分を視野に入れ、買取査定を提示してくれます。

バイクを売却したことで、新たに税金が発生する場合がある!?

非常に稀でめったにあるケースではありませんが、可能性がゼロという訳ではありません。それは、バイクを購入した金額よりも高い値段で売却したという場合。その分の儲けが売却益と見なされ、50万円以上の利益が出てしまうと課税対象となります。

ただし、通常個人が自家用車として所有していた車両を売却する場合、ほとんどは非課税対象となります。それこそプレミア価値がついている希少価値のあるモデルを投機目的で売却した・・・というケースでない限り、さほど気にする必要はないでしょう。

   
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